リハビリにかかる料金 | 医療保険と介護保険を使うリハビリの費用と自費リハビリの費用

リハビリにかかる料金 | 医療保険と介護保険を使うリハビリの費用と自費リハビリの費用

リハビリにかかる料金 | 医療保険と介護保険を使うリハビリの費用と自費リハビリの費用

現状で、長期的に利用可能な健康保険が使えるリハビリサービスと、介護保険が使えるリハビリサービス、および自費のリハビリサービスについて記載しております。

主に各サービスにかかる料金と、現場の実情について記載しております。


 

療養費(健康保険)を利用した訪問マッサージの実情と料金について

上記にある通り、療養費(健康保険)を利用した訪問マッサージは、あん摩マッサージ指圧師の国家資格を保持した施術者が、ご自宅、施設を訪問し、在宅で療養されている方々にリハビリとマッサージをご提供するサービスです。当院もこちらに該当します。

訪問マッサージは、お一人での通院が困難な方が対象となります。

  
特徴としては、在宅で療養されている方々にマッサージ治療、および個別リハビリを中心に業務を行っている事業所が多く存在していることが挙げられます。

  
実際にご利用を開始する前に、医師の同意書を取得することが義務付けられています。

診断名によらず、歩行困難や、寝たきりにある方など、お1人での通院が困難な方が対象になります。

  
料金につきましては、後期高齢者 (75歳以上) の方は1回300円~600円程度で個別リハビリとマッサージ治療をご利用になれます。
国保、社保、共済組合、その他の受給者証をお持ちの方は1回900円~1800円程度で個別リハビリとマッサージ治療をご利用になれます。

  
訪問マッサージをご利用になる際の注意点があります。

  
注意点として、訪問マッサージを行う事業所によって、業務内容 (サービス内容) が大きく異なる点です。

  
繰り返し述べていますが、分かりやすい違いとして施術時間の違いがあります。40分~60分の個別リハビリとマッサージを提供する事業所もあれば、実質10分~20分のリハビリとマッサージを中心に提供している事業所も多く存在しています。

  
現在、訪問マッサージ事業者から、患者紹介料 (金品) を受け取り続ける介護事業者、もしくはケアマネージャーが、在宅で療養されている患者に対して、10分~20分のリハビリとマッサージを行う訪問マッサージ事業者を紹介するケースが非常に多くなっています。

  
在宅で療養されているご本人、またご家族の皆様が在宅サービス提供事業所をご選択になる際は、介護事業者とケアマネージャーの強い影響があると思います。

  
しかし、訪問マッサージは健康保険を利用しますので、介護保険のケアプランには一切影響はありません。

  
ご事情や状況は様々だと存じますが、在宅で療養されているご本人とご家族の皆様にはサービスを選ぶ権利があります。


在宅サービスは、ご自宅、ご家族のもとにお伺いするサービスです。その後のお付き合いも長くなる場合がほとんどです。情報を吟味されて、可能な限りはご本人とご家族の皆様の意思で在宅サービス提供事業所をご選択ください。


 

介護保険による訪問リハビリの実情と料金について

介護保険の訪問リハビリは、主に理学療法士、作業療法士の国家資格を保有する施術者がご自宅に訪問してリハビリテーションを行うサービスです。


特徴としては、介護保険を利用しますので、ケアプランに影響があることと、介護保険制度により時間設定 (1単位20分 2単位40分 3単位60分) が存在することです。

  
訪問リハビリ利用開始前に、医師に診療情報提供書 (指示書) を出してもらうこと、および医師の診察を受ける必要があります。
利用を継続する際は、3カ月に1回、医師の診察を受けることが義務付けられています。

  
手続きが終わると、リハビリを行うスタッフがご自宅等にお伺いしてアセスメントを行いリハビリを開始します。

  
介護保険による訪問リハビリの業務内容について、内情と共にご説明いたします。

  
私が介入している患者に、理学療法士が同時介入するケースがありますが、その時の連携状況や、ご本人、ご家族の多くの意見から実態が見えてきます。

老人ホームで、理学療法士や作業療法士が、利用者に対してリハビリとマッサージを行う様子も日常的に見る光景です。

  
その経験から言えることは、資格名に関わらず、在宅で一定の経験を積んだ施術者が患者に向き合ってリハビリを行っていることを前提とすれば、理学療法士、作業療法士、あん摩マッサージ指圧師が在宅で行う基本的なリハビリの内容 (関節可動域訓練、座位保持、移乗、立位保持、バランス訓練、立ち上がり訓練、歩行訓練などの訓練) に実質的な違いはないということです。

  
在宅のリハビリの内容に違いを与える要素は、国家資格名などよりも、その会社の方針、施術者のやる気、施術者の体格と体力です。中でも業務内容に直接影響を与えているものは、各会社の方針と施術者の体力です。

  
介護保険による訪問リハビリを行う事業所によっては、金儲けのために大量の理学療法士を雇用して、現場ではなるべく時間をかけさせず1日の訪問人数を過度に増加させる方針の事業所も多く存在しています。

  
一方では、効果を考えて、主に40分~60分のリハビリを中心に行っている介護保険適用の訪問リハビリ事業所もあります。

  
このあたりの事情は訪問マッサージの事情と同じと言えます。十分な時間をとって手厚い業務を行う会社もあれば、時間が短く、堅実な会社とは比較できないほどいい加減なことを行っている会社もあります。

  
介護保険適用の訪問リハビリは、介護保険制度による時間設定と料金設定がありますが、きちんと守られていない場合も多くあります。
書類上は、2単位40分のリハビリをやったことになっているが、実際は15分~30分のリハビリで終了していることが多い、などの事例が現場ではよく見られております。

結局は会社の方針、施術者次第ということになります。

  
介護保険制度による訪問リハビリテーションでは、理学療法士に開業権が無いことから (訪問マッサージを行うあん摩マッサージ指圧師には開業権がある) 理学療法士がリハビリの時間を決定する権限をもっていない場合も多々見られます。

これは業務を行う上で極めて重要な要素です。

  
時間の決定権をもつものは、リハビリの現場にいない医師や経営者である場合が多くあります。この間接的なシステムが、現場でリハビリを行う理学療法士に裁量権をなくし、大きな影響を与えています。

  
私自身は、自ら時間を決定してリハビリの内容を決めていますが、私が介入した時に、患者ご本人とご家族が、当院について、「介護保険の訪問リハビリと (比べて) 時間も、かかる費用も内容も全然違う。資格なんて全然あてになりませんね」とのお話があることが度々あります。

  
会社によって、業務内容と時間にそれだけの違いがありますが、きちんと時間を確保して業務を行っている介護保険適用の訪問リハビリであれば、ADL (日常生活動作) 、QOL (生活の質の向上) に対する歴とした効果が期待できます。

  
介護保険による訪問リハビリにかかる費用は、1割負担の利用者で1単位20分300円程度です。1回40分のリハビリを行えば600円程度、1回60分のリハビリを行えば900円程度となります。


介護保険適用の訪問リハビリを利用されるときにも、実際にいくつかの会社をお試しいただくことが重要です。


 

自費のリハビリサービスの料金について

自由診療(全額自己負担、自費)のリハビリサービスは保険適用外で行われているリハビリサービスです。

自由診療のリハビリサービスにかかる費用の相場は、1回60分で1万円程度が目安となっているようです。全額自己負担となるため、高い料金設定となっております。

介護保険や健康保険を利用した事業に対する、開業権がない理学療法士などが、自由診療のリハビリサービスを行っています。


特徴としては、脳梗塞後遺症 (慢性期) の麻痺を回復させることをうたい、タッピング、神経促通法、〇〇法を重点的に行う会社や、脳梗塞の麻痺を回復させることを目的として、器具やトレーニング機器を充実させている会社などがあります。

自由診療のサービスについて、お話を聞くことはございますが、私の周辺で、自費のリハビリで目に見えて良い結果を得られたという話は聞いたことがありません。

お話を聞く限りは、オーバーワーク(意味のないトレーニングをやりすぎて、体を悪くしている)になっているケースが多いようですが、お金に余裕があって、自分で体の管理をしつつ、適度にトレーニングをするのであれば、利用してみるのもよいかもしれません。

まずは見学をしていただき、ご利用について一旦考えていただくことが大切だと思います。

  
  

リハビリとコストについて

デイサービスや老人ホームで、リハビリ特化型、リハビリの充実をうたっている事業所があります。


しかし、多くの現場の実情としては、その宣伝広告とリハビリの実態に大きな違いがあります。


位置付けとしては国が定めたリハビリの専門機関である老健でも、まともなリハビリを実施できていない実態があります。

  
介助や補助、見守りが必要な方々が、十分なリハビリ (下肢を鍛えたい、立ち上がり訓練、歩行訓練など) を必要としたときには、必然的に人員 (マンパワー、人件費) が必要になります。

  
しかし民間のデイサービス老人ホームは、まず可能な限りコスト(人件費)とリスク (危険) をおさえることを考慮しますから、必要最低限のリハビリも行っていないというのが実際です。

  
上記のことは実際に現場を見て言えることですが、老人ホーム入居者数、およびデイサービス利用者数に対する理学療法士 (作業療法士) の少なさからも、その事実は一目瞭然です。

  
最近、1人の職員が多くの入居者に対して行う、集団リハビリという光景をよく見かけますが、これは上記の、個別リハビリとコスト、人員不足の関係を裏返したものです。強いて言えば、ごまかしている部分があるということです。

  
集団リハビリについては、やらないよりはやったほうがよいのは事実ですが、そのほとんどが椅子に座って行われる集団リハビリは、肝心の下肢の筋肉や骨 (本来は立つなどして体重をかけることが重要) 、バランス感覚がほとんど鍛えられません。

  
そして集団リハビリは、はじめからある程度は自分で身体を動かせる方々が参加できるものです。現場では、集団リハビリの場に参加できない方々や、その場にいても、実質的にまったく参加できていない方、ほとんど参加していない方が非常に沢山いらっしゃいます。

  
コスト (マンパワー、人件費) とリハビリは直接的な関係にあります。

  
在宅、介護の現場では、ご本人にとってはリハビリが必要不可欠と把握しているケースでも、会社の利益や都合を重視して、非常に軽い調子でリハビリを除外する責任者やケアマネージャーが多く存在しています。

現場の人間や管理職の対応を見る限り、ただ単に面倒くさいだけでまともな対応を行っていないところも多いでしょう。


「今、この患者のリハビリをやめたらどうなってしまうか」と、何が起きているのかを理解している私自身や、連携していた理学療法士からしてみれば、知識や経験のないご家族が、金儲けや会社の都合を優先するケアマネなどに、簡単にごまかされているのを見るのは気持ちが悪いものです。

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